マルスギ株式会社

和瓦・洋瓦など屋根瓦(防災瓦・軽量瓦)。地震・台風に強い三州瓦の紹介。

文字サイズ小中大


   









 



ガイドライン工法の相談集

かわら相談室TOPへ

新築・建て替え

増改築・リフォーム

屋根の修理

屋根一般

屋根瓦

三州瓦

屋根工事業者

トラブル処理

瓦屋根と地震

ガイドライン工法




Q
   築後15年の家に住んでいます。わが家の屋根は、当然ガイドライン工法では工事していませんので、とくに地震が心配です。すぐにリフォームを考えたほうがいいでしょうか。



A
   古い法律に代わって新しい法律ができると、こうした問題がつねに起こって来ます。新しい建築基準法の「性能規定」のうち、屋根の性能に関する具体的な指標は、建設省(現国土交通省)告示で決められています。
・地震に対する性能規定(平成12年建設省告示第1457号)
・風圧(台風)に対する性能規定(平成12年建設省告示第1458号)
  これらの告示内容は、インターネットでアクセスすることができますので、一度お調べになることをお薦めいたします。しかし、むずかしい構造計算式が並んでいて、一般の方々にはなかなか理解できそうにありませんので、簡単に説明しましょう。
  日本は世界有数の地震国ですので、世界最初の耐震基準がつくられています。(1924年・関東大震災の翌年。市街地建築物法・旧建築基準法)その後この旧建築基準法は、何度も書き替えられ、現在では震度6の大地震にも耐えられるような設計が求められています。但し、地震というのは、大変難しい問題をかかえています。第一に地盤の問題があります。阪神大震災の時も話題になりましたが、わずか数十メートル、時には道一本離れているだけで、片方は大被害、もう片方は軽微な被害といった例がたくさんありました。地盤によって、建物に対する揺れの具合が大きく異なるのです。とくに直下型地震の場合などは、その被害が限られた地域に集中することになります。
  それでは、この地盤の固さを調べるにはどうしたらいいでしょうか。実は、建築予定地を一戸一戸ボーリングする以外、正確なところは分かりません。大きなビルを建築する場合に必ず行われるボーリング調査も、木造2階建ての一般住宅の場合は、まず行われることがありません。したがって、震度6の大地震の時に、どんな揺れが来るかを全国共通の法律で規制することは、事実上不可能なのです。したがって、2階建ての一般の木造低層住宅の「屋根工事」に関しては、旧建築基準法を見てもよく分かりません。新建築基準法も「屋根のふき材は、風圧並びに地震その他の震動及び衝撃によって脱落しないようしなければならない」と言っていますが、具体的にどのように工事したらいいかは、明示してありません。そこで登場するのが「ガイドライン工法」です。
  「ガイドライン工法」が基準としたのが、記憶に新しい阪神淡路大地震です。この地震で最も激しい揺れを観測した地域は、818ガル(ガルという単位は、建物に加わる力の単位。地震加速度といっています。980ガルが1Gに当たります)を記録しました。一般に、中規模の地震(震度5弱以下の地震、ちなみに、地震の報道の時に言われるいわゆる“マグニチュード”というのは、地震そのものの大きさを示す単位で、直接建物に加わる力や揺れを示す震度とは区別して考えて下さい。マグニチュードが大きくても、揺れが小さい場合やその逆のケースがあるのはそのためです)は、400〜500ガルの力が加わるといわれています。
  「ガイドライン工法」が目指したのは、阪神淡路大震災クラスの揺れ(818ガル)にも耐えられる屋根工事をしようというものです。すなわち、1000ガル(1G相当)の地震にも耐えられる性能を持つ工事の詳細を決めたものが「ガイドライン工法」ですので、次に屋根の葺き替えをする時には、ぜひこの工法を守っている工事店におまかせください。
  ご質問の件ですが、旧建築基準法をクリアしている工事であれば、いますぐリフォーム工事が必要というわけではありません。但しご心配であれば、専門の工事業者の屋根診断を受けて下さい。全瓦連(ココをクリック)には、「かわらぶき技能士」(厚生労働省国家資格)と「瓦屋根工事技士」(国土交通省認定資格)両方の資格を持つ屋根工事のプロフェッショナル『瓦屋根診断技士』のいる工事業者が多数加盟していますので、ご利用ください。
  また、地震は屋根だけを考えればいいというわけではありません。まず地盤によっては、自宅のある場所が活断層の近くにあるかないか(お近くの自治体役所で分かります)、あるいは、埋立地など軟弱な地盤や不自然な造成地の上にあるかどうか、家そのものの構造が耐震用の構造になっているかどうか。例えば筋交いや耐震壁があるかどうか、開口部が大きく片寄りがないか、柱の太さと屋根の重量のバランスがとれているかどうか、土台の基礎柱部分が、白アリなどの被害を受け、もろくなっていないかどうかなど、チェックする項目がたくさんあります。
  阪神淡路大震災の時に、大きな被害の原因は瓦屋根が重かったせいという、誰にでも分かりやすい、しかし誤った報道が繰り返しニュースで流され、一般の方々に大きな誤解を生じました。こうした誤解を解くためにも、地震に強い家とは、屋根も含め家全体の強度、耐震バランスが大切、ということをぜひご理解下さい



 

サイト内検索 ANDOR      
愛知県陶器瓦工業組合

PAGE TOP

和瓦・洋瓦など屋根瓦製品紹介。地震・台風に強い三州瓦の紹介。CADデータなど。

三州瓦:マルスギ株式会社

マルスギ株式会社    〒444-1314  愛知県高浜市論地町四丁目2番地30  TEL 0566-52-0211 (代)  FAX 0566-54-5404