マルスギ株式会社

和瓦・洋瓦など屋根瓦(防災瓦・軽量瓦)。地震・台風に強い三州瓦の紹介。

文字サイズ小中大


   









 



地震に強い瓦屋根

阪神・淡路大震災で記録された最大震度7の振動を加える実験など、様々な耐震実験で瓦の耐震性能が高いことを証明。
地震に強い屋根を実現するために・・・

阪神・淡路大震災と同等の震動でガイドライン工法の耐震実験。 [ 2分8秒 ] YouTubeで見る
  ガイドライン工法で施工した切妻屋根を、兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)JR鷹取駅の震度7地点と同等の震動で耐震性を検証。実験は6回連続で、4回目から6回目では鉄筋6階建ビルの屋根を想定。

【実験結果】
耐震実験で瓦の脱落は見られず、ガイドライン工法で施工された屋根は、兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)と同等の震動でも、棟の崩壊や瓦の脱落を防ぐことができることが証明されました。


東日本大震災と同等の震動でガイドライン工法の耐震実験。 [ 4分13秒 ] YouTubeで見る
  ガイドライン工法で施工した切妻屋根を、鉄筋6階建ビルの屋根を想定し、東日本大震災と同等の震動(約4分間)で耐震性を検証。

【実験結果】
耐震実験で瓦の脱落は見られず、ガイドライン工法で施工された屋根は、東日本大震災と同等の震動でも、棟の崩壊や瓦の脱落を防ぐことができることが証明されました。


既存棟耐震補強工法を施した切妻屋根・寄棟屋根を阪神・淡路大震と同等の震動で耐震実験。 [ 2分25秒 ] YouTubeで見る
  既存棟耐震補強工法を施した切妻屋根(右側)と寄棟屋根(左側)を、兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)JR鷹取駅の震度7地点と同等の震動で耐震性を実験。
震動実験は連続6回、後半の3回は鉄筋6階建ビルの屋根を想定した振動実験です。

【実験結果】
全ての実験で瓦の脱落は見られなかった。既存棟耐震補強工法を施すことで、兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)JR鷹取駅の震度7と同等の震動でも、棟の崩壊や瓦の脱落を防ぐことができます。


ガイドラインの例示工法で施工すれば安全な屋根が実現できることを確認。 [ 3分55秒 ] YouTubeで見る
  ガイドライン策定後、業界は、住宅関係各界への普及に努めて参りましたが、関係者にガイドライン工法の意義をご理解いただき、広く普及していくためには同ガイドライン工法に基づいて施工された瓦屋根は大地震にも耐えるとの実証(動的実験)を行う必要性を強く感じ、平成16年(2004年)10月に茨城県つくば市でガイドライン工法による瓦屋根の耐震実験を実地しました。
実験の目的は、「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」による粘土瓦の屋根が、阪神淡路大震災クラスの地震、予想される東海大地震においても十分な安全性を持つことを確認することです。
瓦業界ではこれまでも実験を繰り返してきましたが、ガイドラインの例示工法による耐震実験は初めてです。また昨今では、「寄棟」形状の屋根が増えていますが、実験では「寄棟」の屋根でも、ガイドラインの例示工法で施工すれば安全な屋根が実現できることを確認します。

【実験結果】
各加振ごとに目視により試験架台の状態を確認した結果、瓦の脱落、ズレ、浮き上がり等は一切確認されなかった。ガイドライン工法の瓦屋根は「震度7クラスの地震に耐える強度を有している」と言えます。


伝統的木造軸組構法住宅の耐震性能検証実験に三州瓦を提供しました。 [ 30秒 ] YouTubeで見る
  平成20年11月27〜28日、『伝統的木造軸組構法住宅の耐震性能検証実験』が(財)日本住宅・木材技術センターと独立行政法人防災科学技術研究所との共同研究として実施されました。
この実験に屋根材として三州瓦を提供し、「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」による瓦の施工がされました。
尚この実験は、『伝統的木造軸組構法の建物は、これまで一般的に技術の伝承としての仕様に基づき建設されてきましたが、構造的な安全の検証がもとめられています。建築基準法においては、このような建築物の安全の検証として、限界耐力計算等の高度な構造計算を要することが多いため、本事業は、伝統的木造軸組構法住宅の設計法を開発し改正建築基準法に基づく当該建物の審査に係る環境を整備することにより、これらの建築物の円滑な建築に資することを目的としております。』【(財)日本住宅・木材技術センター】

【実験結果】
実物大住宅の性能検証振動台実験で、「瓦屋根標準設計・施工ガイドライン」にて施工した屋根瓦に損傷はありませんでした。


PAGE TOP

和瓦・洋瓦など屋根瓦製品紹介。地震・台風に強い三州瓦の紹介。CADデータなど。

三州瓦:マルスギ株式会社

マルスギ株式会社    〒444-1314  愛知県高浜市論地町四丁目2番地30  TEL 0566-52-0211 (代)  FAX 0566-54-5404